筆者は前職で仮想通貨取引所でトレーディングに携わりました。以前は3メガ系証券会社で外国為替のスポット、フォワードトレーディング、そしてEM通貨建（トルコリラ、南アフリカランド、インドルピー、ブラジルレアル等々）クレジットトレーディングを行なっており、世界経済の分析をしながら日々マーケットと対峙していました。
ファイナンシャルプランナーの資格も保有しており、仮想通貨トレードで稼ぐ個人投資家から相談を受けることが多いのが税金の問題です。特に、海外の仮想通貨取引所を利用している場合に、個別の取引まで細かく確定申告しなくても大丈夫なのでは？と考える方は一定数いらっしゃいます。ここでは、仮想通貨の税金について簡単に解説したいと思います。

仮想通貨の情報収集をする方の多くはツイッターを中心に情報を集めているのではないでしょうか？ツイッターの情報は有益な情報も多く、筆者自身も愛用させてもらっています。しかし、ツイッターを利用するにあたって重要なことは、個人が自由にコメントしているだけのものであることを理解し情報の取捨選択を行うことです。

年初は大きく変動していないビットコイン相場でしたが、春先から急に相場が上下に激しく変動しており、これは春先から継続している状況です。これは様々に理由があるため、ここでは今年のビットコイン相場をアルトコインの動きと関連しながら説明していきます。

当然ながら、仮想通貨取引で利益を出すと税金が発生します。現在の税制は既存の投資商品である日本株や外国為替のFXのような税制とは異なります。今日は仮想通貨の取引所のトレーダーとして働いている傍、自身でも仮想通貨トレーディングを行なっている経験も踏まえて、税制について簡単に解説していきます。

ここでは、投資も仮想通貨の取引も初めてという方はもちろん、少し仮想通貨投資に慣れてきた方、投資自体の経験はあるが仮想通貨取引を初めて行おうと思っている方に向けて、仮想通貨特有のチェックするポイントを解説したいと思います。ここでご紹介するツールを自分で活用できるようになれば、今後トレードする際の有益なツールとなりますのでぜひ一読ください。

仮想通貨を始めようと思われる方や気になっている方は多いのではないかと思います。仮想通貨と一括りに言っても通貨の種類は何千とも言われており、どの通貨に投資すべきなのかわからない方も多いと思います。今日は初心者の方でもどの通貨に投資すべきかイメージがつきやすいように解説していきますのでぜひ参考にしてみてください。

今回は、その「仮想通貨による投げ銭」について、その意義やもたらされるメリットを解説し、合わせて自身のWebサービス等に導入する方法と注意点についてもご紹介したいと思います。

今日は、現在仮想通貨取引所でトレーダーを行なうプロが個人投資家の失敗集に関して詳しく切り込んでみたいと思います。これからご紹介する失敗集は仮想通貨だけではなく投資商品全般に言えることです。では「どのような失敗が多いのか？」「やりやすい失敗というのは？」具体的にどういうものがあるのかを理解しておきましょう。

2017年のバブルを皮切りに一気に知名度が出た「仮想通貨」ですが、まだ興味はあるけど挑戦したことがない人も多いでしょう。これから資産運用のプロダクトの１つとして仮想通貨に取り組もうと思っている方のために、注意すべき大事な初歩的なポイントをまとめてみました。仮想通貨は大きな変動がある危険なものという認識が強いものですが、一概にそうでもないといえます。

仮想通貨プロジェクトLibraを進めるFacebookの子会社Calibraの代表デービッド・マーカス氏（以下、マーカス氏）は7月16日、Libraのビジョンについて説明しました。

今回、HEDGE GUIDE編集部はそんなブロックチェーン業界の最前線で活躍される株式会社ALIS（アリス）代表取締役の安昌浩さんと株式会社techtec（テックテク）代表取締役の田上智裕さんのお二人に、今の日本のブロックチェーン業界をどう見ているのか、そしてどんなブロックチェーンの未来を描いているのかお話をお伺いしました！

最近、仮想通貨で寄付を受け付ける事例が見られるようになりました。今までは日本円などの法定通貨や物品で支援を行っていましたが、今ではビットコインも寄付に用いる主要な手段の一つとなっています。これは単なる流行ではなく、確かな強みを有するからです。この記事では、仮想通貨を寄付に用いる優位性と実際の事例についてご紹介します。

2018年以降の仮想通貨市場の下落相場を受け、多くの投資家が仮想通貨とブロックチェーンに興味を失い去っていたが、その一方でブロックチェーンはKYC（本人確認）プロセス・資産運用管理・保険金請求・貿易金融など金融領域での利用に向け着実に歩みを進めている。

昨今、SDGsに配慮した活動が世界中で盛んになっており、その中で注目されている技術の一つがブロックチェーンです。人々の間で価値を可視化し取引ができるこの技術により、今まで実現が難しかった社会貢献活動生まれています。この記事では、日本における「SDGs×ブロックチェーン」の取り組み事例をご紹介します。

今回の記事では、仮想通貨での投げ銭」やトークンエコノミーが社会にどのような影響を与え、どのように変化させていくのか考察したいと思います。仮想通貨やブロックチェーンの可能性に惹かれて投資をしている方や、ブロックチェーンや仮想通貨を活用したりビジネスに携わっていたりする方など、一つの意見としてご参考にして頂ければ幸いです。

仮想通貨やブロックチェーンに関する研究は世界中で進んでおり、問題点も少しずつ解消されてきています。そうした中、仮想通貨での決済をめぐる動きはどのようになっているのでしょうか。今回は、一般消費者が行う仮想通貨決済について、決済を行うメリットおよびデメリットをまとめた上で、今後の普及について考察を述べたいと思います。

第三者によるデータの改ざんが困難で、かつ誰でも簡単に情報を見ることが可能な特性を持つブロックチェーンは、不動産登記や公的書類の発行といったサービスを大きく効率化できることが期待されています。他にも様々な権利の証明や証明書の作成などへの応用が研究されています。こうした分野に向けたブロックチェーン活用の先駆者とも言えるプロジェクトが「Factom」です。

しかし、国内外複数の取引所を利用するユーザーが多い一方、仮想通貨の損益計算サービスはすべての取引所に対応できているとは限りません。そこで、この記事では、HEDGE GUIDE編集部メンバーも実際に利用している仮想通貨の損益計算ツール「tax@cryptact」の利用手順についてご紹介します。

日本維新の会所属の参議院議員である藤巻健史氏が発足した「仮想通貨税制を変える会」の第一回講演会が1月30日、参議院議員会館講堂で行われました。

仮想通貨は世間を何かと賑わせていますが、正しい認識が十分認知されているとは言い難く、技術面についてはなおさら浸透していない印象です。そうした中で仮想通貨業界が今後発展するために何が求められるのでしょうか。世界各国の仮想通貨活用事例を調査し、独自仮想通貨を作成・運営した経験を持つ筆者の立場から考察したいと思います。