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マスターカードがアンケート調査を実施、暗号資産はミレニアル世代と発展途上国に高い需要

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クレジットカード決済大手のマスターカードが、暗号資産を含むデジタル決済に関するアンケート調査を行なった。18ヶ国より計15,569人を対象に、2月26日から3月10日にかけて調査されている。

アンケート結果によると、93%が非接触型決済に加えて生体認証やデジタル通貨、QRコードなどの新しい決済を検討しているという。そのうち、暗号資産に関しては40%が来年にでも使用を開始するつもりだと回答した。

世代別では特にミレニアル世代の暗号資産への関心が高く、77%が暗号資産についてももっと詳しく知りたいと回答。75%が技術的な仕組みを理解した上で暗号資産を使用していきたいと回答している。

地域別では、特に発展途上国でのデジタル決済需要が高まっており、QRコードによる決済手段の普及が顕著になっているという。暗号資産に関する地域別のデータは出ていないものの、発展途上国では自国通貨への信頼が不安定なこともあり、ステーブルコインを含む暗号資産への期待度は高まっていると言えるだろう。

マスターカードは、2021年内に暗号資産決済に対応する予定であることを明らかにしている。これに付随してステーブルコインへの対応も検討しているとし、顧客へ多くの選択肢を提供していくことの重要性を語っていた。

また、マスターカードは暗号資産だけでなくCBDCへの取り組みにも積極的だ。2月には、世界初のCBDCであるバハマのデジタルサンドドルに対応したプリペイドカードを提供すると発表している。また、暗号資産とCBDCを相互に接続するスマートコントラクトの調査研究にも乗り出すという。

新型コロナウイルスの影響から決済手段のデジタル化が急速に進められており、クレジットカードだけでなく暗号資産での支払い需要も高まってきている。一方で、暗号資産の高いボラティリティからビットコインやイーサリアムを支払いに使用するケースはほとんどなく、ステーブルコインが台頭してきている形だ。

【参照記事】Mastercard New Payments Index: Consumer Appetite for Digital Payments Takes Off

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「学習するほどトークンがもらえる」ブロックチェーンのオンライン学習サービス「PoL(ポル) 」を運営。日本発のブロックチェーンリーディングカンパニーとして、世界中の著名プロジェクトとパートナーシップを締結し、海外動向のリサーチ事業も展開している。Twitter：@PoL_techtec

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