大成建設のESG・サステナビリティの取り組みや将来性は？株価推移、配当情報も

企業のサステナビリティへの対応が求められる中、大手ゼネコンの一角として知られる大成建設（1801）は、これまで培った独自の技術力を活かし、サステナビリティ経営を行いながら環境・社会課題の解決に向けた取り組みを進めています。

この記事では、大成建設のESG・サステナビリティの具体的な取り組み内容や将来性について詳しく解説していきます。なお、株価推移や配当情報なども掲載しているので、ESG投資に興味のある方は、参考にしてみてください。

※本記事は投資家への情報提供を目的としており、特定商品・銘柄への投資を勧誘するものではございません。投資に関する決定は、ご自身のご判断において行われますようお願い致します。
※本記事は2023年5月10日時点の情報をもとに執筆されています。最新の情報については、ご自身でもよくお調べの上、ご利用ください。

1　大成建設の特徴

創業150年の歴史を持つ大成建設は、数多くの建設プロジェクトに携わってきた日本を代表する建設会社の一つです。超高層ビルやスタジアム、ダム、橋、トンネル、地下鉄、発電所などの大型土木建築を得意としており、国内においては、国立競技場、明石海峡大橋、中部国際航空などを手がけています。

また、海外でも数多くの建築実績を持っており、アジアと欧州を結ぶ初めての海底トンネルであるボスポラス海峡横断鉄道トンネル（トルコ・イスタンブール市内）の建設を成功させたことでも知られています。

大成建設の主な事業は、国内の空港やマンション、商業施設などの建築工事を行う国内建築事業と、国内のトンネル、橋梁、ダムなどの土木工作物の建築工事を行う国内土木事業の２つですが、海外のインフラ建設工事を行う海外建築事業、開発事業、生産施設の設計・施工等のサービスを提供するエンジニアリング事業など幅広く展開しています。

また、地球環境に配慮した取り組みにも注力しており、快適な室内環境を実現しつつも、建物で消費する年間の1次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した建物「ZEB」（通称ゼブ）を始めとして、省エネルギー、創エネルギー技術の開発、木造・木質建築、環境配慮コンクリートの開発などを積極的に行い、脱炭素社会に向けて先駆的な取り組みを進めています。

2　大成建設のESG・サステナビリティの取り組み内容と将来性

大成建設は、サステナビリティ経営を重要な経営戦略と位置付けており、急速に進む地球温暖化や気候変動、人権問題などの社会課題に対して、積極的な取り組みを進めています。

以下、大成建設のESG・サステナビリティの取り組み内容や将来性について詳しく見ていきましょう。

2-1　環境（E）

大成建設では、グループ長期環境目標である「TAISEI Green Target 2050」において、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現に向けた目標を掲げています。

脱炭素社会の実現

大成建設の脱炭素社会に向けた取り組みとしては、ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）や木造・木質建築の普及、環境配慮コンクリートの研究・開発が挙げられます。

特に大成建設のZEBは、自然光を室奥まで導く「T-Light®Blimd」採光装置や、ガラス一体型発電システムの「T-Green®Multi Solar」、外気を取り込んで建物内の温度を調整できるアビエント空調システム、自然換気できる「T-Fresh Air®」など独自開発した技術を活かしているのが特徴です。

木造・木質建築は、RC造や鉄骨造に比べて建設時のCO2排出量を削減でき、オフィスワーカーの健康性や知的生産性に配慮したウエルネス空間を実現できることから、大成建設ではその普及と拡大を進めています。例えば、大成建設が手がけた国立競技場の大屋根トラス（鉄骨製の架構物）は、鉄骨と木材が組み合わさっており、歴史ある明治神宮外苑の自然と調和した作りとなっています。

また、大成建設では、CO2排出を大幅削減できる環境配慮コンクリート「T-eConcrete®」を研究・開発した結果、2014年度に土木学会の土木学会賞環境賞を国立研究開発法人土木研究所と共同受賞したほか、2021年度にはエンジニアリング協会の第13回エンジニアリング奨励特別賞を受賞しています。

循環型社会の実現

大成建設では、建設現場で発生する廃材や廃棄物を再利用し、新たな製品を開発する取り組みや、廃棄物を有効活用するための技術開発を行っています。

例えば、大成建設が開発した「コンクリートがらのセメント固化体有効利用技術」は、建設現場における廃棄物であるコンクリートがらをセメント固化して再利用するための技術です。コンクリートがらは、既存のコンクリート構造物を解体することで発生しますが、廃棄物として処分されることが多く、資源の浪費や環境負荷の増加につながります。

一方、この新技術では、コンクリートがらにセメントを混合することで、固化体を作り出し、再利用が可能となります。この固化体は、環境に対する影響が少なく、強度も十分なため、舗装材や埋め立て材、造成材などとして幅広く利用されています。また、固化体は簡単に加工できるため、施工現場での生産が可能で、輸送や保管の手間も軽減されます。

※出典：大成建設「コンクリートがらのセメント固化体有効利用技術」

自然共生社会の実現

大成建設は、「大成建設グループ生物多様性宣言」を策定し、建設事業に伴う自然環境および生物多様性への影響を最小限にすることを責務としています。

自然共生社会に向けた取り組みとしては、グリーンインフラの推進や自然環境保全などが挙げられます。グリーンインフラとは、自然が持つ多様な機能をインフラ整備や土地利用などに活用する考え方です。

例えば、東京都港区にある地上32階、地下1階の品川シーズンテラスの建設では、オープンスペースに設けた人口地盤に広大な緑地を整備し、自然環境との共生や快適な都市環境の実現に貢献しています。

また、自然環境保全では、工事を計画する段階から生物多様性に関するリスクを抽出し、竣工後も継続したモニタリングを実施しています。

例えば、札幌ドーム建設時には、建設予定地が自然豊かな土地柄だったこともあり、生物に配慮した外構計画を作成し、創出・保全した生態系が適切に機能しているかどうかについて、竣工後にモニタリングを10年以上実施した結果、鳥や昆虫の種類の増加が確認されました。現在も多様性が保たれるよう取り組みが継続されています。

2-2　社会（S）

大成建設では、社会への取り組みとして様々な重要課題を定めています。1つ目は、品質の確保と技術の向上です。大成建設では、各部門やグループ会社ごとに、ISO9001（品質）認証を受けており、品質マネジメントや品質に関するマニュアルを作成しています。

2023年3月16日に、大成建設が札幌市中央区で施工している複合ビルに施工不良が発覚した際には、施工不良の再発防止策として、社長直轄の品質管理部門を新設し、品質管理業務の強化を図るなどの対策を講じています。

技術の向上においては、人材教育をはじめ、一人当たり生産性（売上高/従業員）の指標で、成果を見える化し、従業員一人ひとりの意識向上やグループ会社全体の生産性向上に努めています。

実際、建築部門と土木部門でお客様満足度の測定を行った結果、建築部の2021年度の満足度は90.0％、土木部門では発注者の工事評定点を指標とし、2021年度の満足度は97.6％でした。一方、2021年度の生産性は0.65億円であり、新型コロナウイルス感染症による影響もあったため、前年度に比べ下回っています。

2つ目は、持続可能な社会の実現に向けた技術開発です。大成建設では、産業の発展に寄与する技術を知的財産化し、開発・利用することで社会に貢献しています。

上記の通り、大成建設のZEBでは、独自開発した新技術が導入されており、先に紹介したガラス一体型発電システムの「T-Green®Multi Solar」や環境配慮コンクリート「T-eConcrete®」などが挙げられます。

3つ目は、サプライチェーンマネジメントの推進です。大成建設では、環境課題や人権問題をはじめとする社会課題に対して、サプライヤーなどの取引先と協働して取り組んでいます。

サステナブル調達推進のための取り組みとしては、人権方針やサステナブル調達ガイドライン等の周知を目的に役職員向け研修を実施しているほか、取引先に対しては、環境・人権、労働問題等の取り組み状況の把握や啓発、指導に努めています。

4つ目は、労働安全衛生管理の徹底です。大成建設では、「中期経営計画（2021-2023）」において、「死亡災害ゼロ・重大事故ゼロを達成する」を掲げており、安全で衛生的な職場環境を維持し、従業員や工事関係者、第三者の災害防止、地域社会の安全確保に努めています。

実際、2022年に発生した大成建設単体の休業災害は35件、発生度数率は0.31でした。前年に比べ労働延時間数が約10％増加していますが、一方で休業災害件数は前年より減少するなど改善されました。また、2022年の現場作業にあたる社員に対しては、1,298名が各種安全研修に参加しています。

5つ目は、働きがいのある魅力的な職場環境の実現です。大成建設は、グループ行動方針に「働きやすい職場の確保」を掲げ、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進や多様な働き方の尊重に努めています。

大成建設では、育児休業制度、育児短時間勤務など様々な制度が整備されています。女性のみならず男性の子育て支援にも注力しており、男性社員の育休取得率は100％、平均取得日数は9.7日（2022年3月末）を達成しています。

※出典：大成建設「品質の確保と技術の向上」

2-3　ガバナンス（G）

大成建設は、経営における意思決定の迅速性、的確性、公正性、透明性を確保することをコーポレート・ガバナンスの基本的な考え方としています。

大成建設のコーポレート・ガバナンス体制は、「取締役会」主導のもと、環境委員会やリスクマネジメント委員会を束ねる「業務委員会」、コンプライアンス関連を担う「特別委員会」が設置されており、両委員会は、意思疎通の促進や意思決定の迅速化の役割を担う「経営会議」に報告する仕組みとなっています。また、「監査役会」や監査部は、取締役や経営陣の監査を行うことで、公正性、透明性を確保しています。

コンプライアンスに対する取り組みも強化しています。具体的には、全役職員に対して定期的に「コンプライアンス・アンケート」を実施し、アンケート結果を分析して経営層に報告し、必要な対策を講じることでコンプライアンスの推進に努めています。

また、コンプライアンスに関する教育・研修も実施しており、定期的に「コンプライアンス通信」を発行し、リスクマネジメントや腐敗防止、建設業法に基づく建設業許可と監督処分などについて啓発しています。

さらに、eラーニング研修も実施しており、贈収賄やハラスメント、内部通報制度などのテーマについて従業員に指導しています。

3　大成建設の株価推移

大成建設（1801）は、建設セクターに該当するため、株価が景気動向の影響を受けやすく、需要の変化に敏感な傾向があります。

なお、大成建設は建設業界の中でも特に大規模なプロジェクトに携わっていることも多いため、業績は受注の状況に大きく左右されますが、最近は都市化の進展や災害対策など、インフラ整備の需要が高まっており、長期的には需要の拡大が期待されます。

大成建設の過去10年の株価推移は以下の通りです。

年度	終値	騰落率（年間）
2013年度	2390円	67%
2014年度	3435円	44%
2015年度	4000円	16%
2016年度	4090円	2%
2017年度	5610円	37%
2018年度	4705円	-16%
2019年度	4545円	-3%
2020年度	3555円	-22%
2021年度	3495円	-2%
2022年度	4250円	22%
2023年5月10日時点	4780円	–

2017年までの株価上昇の背景には、日本政府によるインフラ投資の増加や、海外での受注増加などが挙げられます。特に、2011年に発生した東日本大震災に伴う復興需要や、東京オリンピック・パラリンピック大会の開催に向けた都市インフラ整備の需要などは、株価を大きく上昇させる要因となりました。

2017年以降は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う経済不透明感や原材料価格の上昇などを背景に株価は下落しましたが、ワクチン接種が進み経済活動が回復するにつれて、2022年以降株価は反発し、上昇に転じています。

4　大成建設の配当情報

大成建設の配当政策は、「長期的な安定配当を基本方針とし、将来の事業展開に備えるために内部留保の充実を図りながら、業績の好調な時は特別配当等により株主に利益の還元を行う」としており、過去5年を通じて平均配当性向は、30％以上を維持しています。大成建設の配当推移は以下の通りです。2023年度の年間配当金は2022年度と同じく130円を予定しています。

区分	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
中間配当金（円）	60	65	65	65	65
期末配当金（円）	70	65	65	65	65（予定）
年間配当金（円）	130	130	130	130	130（予定）
配当性向（連結）（％）	25.4	22.7	29.4	37	–

まとめ

大成建設の将来性については、建設業界におけるグローバルトップ企業の一角を担う存在であり、社会インフラや都市開発等、人々の生活に欠かせない分野に強みを持つことから、需要の拡大が期待されます。

また、従来の建設業界にとどまらず、次世代エネルギーや水処理などの分野にも進出し、多角化に取り組んでいます。さらに、SDGsを取り入れたESG経営やデジタル技術の活用などにも注力しており、大規模な建設プロジェクトを牽引する企業であることからも、持続可能な社会の実現に向けた取り組みにも注目されます。

直近の業績は、原材料価格高騰や受注競争の激化により苦戦している一方、株価は悪材料の出尽くしと見なす向きもあり、今後の状況の好転が期待されています。大成建設のESGの取り組み内容や投資に関心のある方は、この記事を参考にご自身でもお調べになった上で検討してみてください。

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