先週末のマーケットは株式市場が続伸。テクノロジー関連銘柄を中心に買われる展開となっており、FOMC以降の利上げペースの鈍化からの安心感が続いている状況。
またリセッション懸念が出ているがある程度市場に織り込まれていることも足元の反発に繋がっているか。
米国債金利の動きを見ると、短期ゾーンを中心に金利低下が大きくなっており、インフレ懸念ではなく、リセッション懸念を反映した動きとなっている。
短期金利が低下していることにより米ドルロングの巻き戻しが誘発されており、ドル円は一時132円台をつける動きとなった。ドル円はその後134円まで反発するも、金曜日に公表された米個人消費支出（PCE)が予想0.4%に対して0.2%のプラスとなり、増加率は過去5ヶ月で最小となったことからドル売りとなり、134円台から133円台まで下落する上下に激しい展開となっている。
株式市場は安堵感が短期的に広がっているが、個人的には株価がここからすぐに上昇するという動きにはならないと考えており、短期的な大幅な戻りはショートで攻めていきたいと考えている。
中国のPMIも日曜日発表されたが、節目となる50.0を割れてきており、市場予想は50.4へ改善するという見通しだったが、予想外に中国経済の悪化が目立ってきている。生産、新規受注、雇用いずれの指数も50を下回っているということは悲観的に判断せざる得ないだろう。
仮想通貨市場は先週末から堅調な地合いとなっているものの、一旦上昇する動きは収まった。ビットコインは24,000ドル台から23,000ドル台前半へ下落し若干の調整ムードへ。
引き続きビットコインと比較するとイーサリアムが堅調な地合いは変わっておらず、一方で急騰していたイーサリアムクラシックが若干調整ムードか。
9月19日に予定されているThe Merge終了後、イーサリアムはPoWからPoSに移行するが、このマイナー勢の影響がどのように影響するかマーケットは注目している状況。イーサリアムクラシックの急騰も、イーサリアムのマイナー勢が一旦逃げてくるとの予想から急騰を演じており、投機的な面も否めないか。
ビットコインは長期的にはオンチェーンから売られすぎの状況が続いており、短期的にもファンディングレートがプラス圏で推移することが多くなってきていることから、センチメントは徐々に変化しつつある。しかし米国株との相関も高いことから、8月の夏枯れ相場で株式市場の上値が重くなる場面でビットコインが24,000ドルを突破して30,000ドル方向で推移できるかが焦点となるだろう。
ポジションは変えておらず、豪ドル円は91円付近まで引っ張りたいが、RBA政策会合があるため、その前のリスク管理をどのようにするか考えておきたい。
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中島 翔
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