昨日のマーケットは注目されていたFOMCで予想通り0.75%の利上げとなり、既に織り込み済みだったことで、米国株は短期的な買い戻しから上昇、米国債金利は低下しドル円は133円台後半へ下落。
パウエル議長の会見では0.75％の利上げ幅は普通ではないとコメントしており、0.75%の利上げが継続するわけではないとの見方が株の反発要因となったようだが、個人的にはただのきっかけとなったに過ぎないと考えている。また7月の利上げ見通しも0.5%か0.75%の利上げを予想しているとのことだったため、現在の政策金利の織り込みがそのままというところか。
為替市場でもドルストレートでドルが売られており、一旦は足元の急激な利上げ方向の見方が修正された格好。今後は7月までの利上げは織り込まれているため、9月以降の利上げ見通しやインフレ見通しの変化に焦点が当たりながら相場は変動するだろう。
昨日はECBも緊急政策会合を行い、様々な思惑があったが、南欧国債の金利上昇について話し合った程度で大きな内容とはならず。結果的に、金融政策の伝達メカニズムの機能を維持するためパンデミック緊急購入プログラム（ＰＥＰＰ）で購入した債券の満期償還金再投資に柔軟性を適用する方針も示した程度で南欧国債の金利は一旦低下しユーロは下落で反応するような動きも出ていた。
また昨日の東京時間では日本国債の先物市場が大幅下落しサーキットブレーカーが発動。日銀の現在の政策対応を試すかのようにヘッジファンド中心に売ってきており、投資家VS日銀の戦いが起きている。
日銀のイールドカーブコントロールを維持することは難しいと考えられているため、日本国債の上昇に対して日銀の抑え込みが効かなくなると、円高材料となることから、注意した方いいだろう。
新興国の通貨の変動を見ると、昨日の予想通り政策金利を引き上げたブラジルレアルの底堅さはチャートの通りで、トルコリラはかなり弱い地合いが続いていることが伺える。
仮想通貨市場は株式市場の反発もあり、全体的に持ち直す動きに。ビットコインは22,000ドル台を回復しており、一旦は反発しているがまだ継続してくるかは不透明な状況。
イーサリアムも1,000ドルを割れるかという水準まで下落していたが、1,200ドル台まで回復する動きとなっている。
ビットコインやイーサリアムは著名な投資家や取引所のトップが底入れの発言も出始めているが、この水準を一気に割れると危ないということもコメントしており、買い場と判断してもいいかもしれないが、まだ心理的に不安な地合いではあるか。
ポジションはドル円ショートを維持しており、AUDNZDのロングを追加。中国A50のロングは引き続き保有している。
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中島 翔
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