先週末のマーケットは株式市場が一時急落するも、下落幅を取り戻す展開。
注目されていた雇用統計は総じて強い数字が出てきており、足元のハト派的なトレンドを壊す可能性もあるような数字となったことから、株式市場が急落し金利は大幅上昇するような動きとなるも、値動きは続かず雇用統計前の水準に戻る動きとなった。
米国債金利は特に長期ゾーンを中心に金利低下する動きとなっており、10年金利は雇用統計前の水準まで低下。
ドル円は134円から136円台まで乗せる動きとなったものの、再度134円台前半まで下落してきており、完全に上にいってこいの展開となっている。
雇用統計の数字は非農業部門雇用者数が予想対比増加しており、平均時給の対前年比も予想以上に強かったことからタカ派として捉えられていたが、市場としては流動性が薄い中、CPIやFOMCという重要イベントがまだ控えているため、トレンドを作り出すには至らなかったか。
個人的には今後のインフレ見通し、そして利上げペースは労働市場によって変化すると考えており、アメリカの労働市場で供給サイドが制約される限りはインフレは高止まりする可能性があると考えている。そのため今後は物の価格が低下し、住宅市場も落ち着いていく見通しが出てきているため、労働市場次第で米国のインフレ見通しが変化するだろう。
為替市場ではCFTCが発表している先物市場の動向を見ると日本円のショートが縮小しており、足元の円高と整合性がつく中、ユーロは引き続きロングで高水準を維持しており、ユーロロングの巻き戻しには注意したい。どちらにしても12月のマーケットは正直意味不明な動きが散見されるため、リスクは極力落としてのトレードがマストとなっている。
仮想通貨市場はほぼ横ばいでの推移となっており、DeFi関連でGMXが若干上昇した程度。
正直仮想通貨市場での話題がなくなってきており、投資家は完全に敬遠している様子が伺える。
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中島 翔
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