先週末のマーケットは、注目された雇用統計が、予想以上に良好な数字となり、米国債金利は大幅上昇、米ドル高の動きとなった。
ドル円は132円台から135円台まで大幅上昇しており、背景には9月のFOMCでの利上げ織り込みが一気に0.75%に傾いたという動きが背景か。米国株は利上げの織り込み度合いが強まったことにより、発表直後は一旦下落で反応するも、その後底堅く推移しており、下落幅を取り戻す動きとなっている。
現在は景気が良好な数字が出ると、インフレが収まらないという懸念から、利上げが意識され、株式市場が下落するという動きが出やすい地合いのため、今週以降の株式市場が再度下落方向に転じ始めるのか注目される。
一方でインフレ要因となっていたコモディティ価格も上値を抑えられており、アメリカでは石油を採掘するリグの稼働数が10週ぶりに減少、昨年9月以来の大幅減となっており、原油の先行きの需要が細ってくると考える採掘業社が増えてきているというところが数字に表れてきている。リグは一度止めると再度再開するためにコストがかかることから、できる限り止めないように努力する動きを取るが、これを止めているのは需要が高まらないことを予想して調整をかけたというのが背景だろう。
原油価格は80ドル代後半まで下落しており、80ドルを割れるという見通しも出始めているため、利上げ見通しも9月の大幅利上げを最後に、利上げ幅も小さくなると予想されている。
仮想通貨市場は大きな変動なく推移しており、特段大きなニュースもなく推移。
台湾の地政学リスクの場面やソラナウォレット関連の大規模なハッキング等で下押しするような場面もあったが、下を攻めるパワーが無くなっている印象。上下に攻める動きもなく年末までの上昇に期待するような長期的なフローが散見されているという状況か。
ビットコインのレンジが元々は20,000ドルから22,000ドルだが、現在株高に伴って、22,000ドルから24,000ドルにレンジが切り上がっているということだけ頭に入れてトレードを行っている。
仮想通貨市場のニュースでは、破産申請を行った仮想通貨企業のボイジャーが出金を再開するというニュースや先週の話題ではアメリカの大手資産運用会社ブラックロックが、コインベースと提携するというニュースが大きな話題となっていたか。コインベースとブラックロックの話題は今後アメリカの機関投資家に仮想通貨が組み入れられる可能性が考えられるため、今後の動向は追っていきたい内容。
ポジションは変更していないが、ドル円は戻り売りのタイミングと捉えて、売っていく予定。
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中島 翔
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