先週末のビットコイン相場は大幅下落。一時44,000ドル超の水準まで上昇していたビットコインだが週末のロシアウクライナの緊迫感の高まりからリスクアセットと連動しているビットコインに売る材料を与えた格好となり、38,000ドルを一時割れる展開に。
戦争となった場合は1月と安値である33,000ドル台あたりまでの急落は否めないため、引き続き注意しておきたいところ。また40,000ドルという水準はかなり重要な水準となっていたもののあっさりと割れてきているため、足元どちらに行くか全くわからないというのが本音。そのため今はレバレッジでの短期トレードは一旦控えており、現物を積み増すタイミングだけ考えている。
マーケットのセンチメントでも再度恐怖指数は大きく悲観的に傾いてきており、短期的なポジションも再度ショートポジションが大きく増加してきている状況。オンチェーン見ててもそこまで弱気になる状況でもないと思っているが、あまりにもセンチメントが悪すぎるので慎重にいきたい局面と捉えている。
米国市場は株式市場は下落。引き続きロシアとウクライナの緊迫感の高まりからリスクアセットが売られる展開となった。米国債金利も10年金利が1.91%と低下しており、ゴールドは再度1,900ドルを突破。原油も再度1バレル91ドル台まで上昇しており、雰囲気としては一旦何か起きることに備えるような動き方をしている。
ロシアのウクライナ侵攻については、戦争が起きた場合と起きなかった場合のシナリオを描いておけばいいと考えており、短期的な方向感に振り回される必要はないと思っているため、数ヶ月スパンでの期間でのトレードを意識しておきたい。
また注目しているポイントは世界の利上げ織り込みのタイミングのギャップ。ECBでは再度9月QE終了がコンセンサスになりつつあり、年末には利上げは行うのではないかという政策の方向性がタカ派になってきている。
米国の利上げは織り込まれている中、これから織り込まれる国の通貨は中期的には取引しやすいためゆっくりとロングポジションで仕込んでも悪くないと考えている。あとはチャートからどこでエントリーするかであり、ユーロ円は戦争が起きることも想定して128円で指値を入れている状況。何も起きなければ現在の水準は買い場となると考えている。
ニュースとしてはアメリカの中古住宅販売件数が予想外に増加したことが報じられているが、これは景気がよくなっているというよりは利上げを見越した前倒しの需要が入っていることが背景になるため、住宅市場が上向いているというわけではないことには注意したい。
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中島 翔
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