昨日のマーケットは株式市場が上昇。マーケットが注目していたパウエル議長の発言では、市場が警戒していた強いタカ派発言が出てこなかったことを好感し、株式市場が反応。米国債金利も上昇したが、米ドルは下落する動きとなっている。
株式市場は上下に荒い展開となっており、パウエル議長発言がスタートした後は株式市場が上昇する動きとなったが、堅調な労働市場や雇用統計の強さは誰も想定していなかったというコメントが出ると、急落して、安値を割れる動きに。しかしディスインフレのプロセスが始まったということや、今年のインフレは大幅に低下する予想をしていると素直なコメントを出したことにより、再度株高で動く等なかなか短期的なトレードを行うトレーダーには辛い動きだったかもしれない。
日足で見ると続落していたことから反発したという程度で、結果的には位置として大きな反応とはならなかったと判断するのがいいだろう。
しかしマーケットの解説で出ているようなハト派というわけではなく、インフレが高止まりするようであれば更なる利上げも否定していなかったことや、別でミネアポリス連銀のカシュカリ総裁から政策金利は5.4%まで引き上げる必要性があるというタカ派的なコメントが出ている等、やはりインフレ動向次第か。
個人的にはアメリカ自体は高いインフレが継続すると見ており、下記の画像の通り、5.5%以上の利上げをまだ織り込まれていない環境であることから、ここのリスクシナリオは想定しておいた方がいいと考えている。
どちらかといえば、そちらに推移してくれた方がトレーダーとしては予想外の動きなので値幅が出ることから儲かるというのが本音でもある。
ドル円はパウエル議長のコメントを受けて130円台半ばまで下落しており、昨日政策金利が発表され予想通り0.25%の利上げとしており、将来的に利上げを継続していく方針を示したものの、上昇圧力が弱い地合いとなっている。
仮想通貨市場は上昇する動きに。ビットコインは米国株が上昇する中で底堅い推移となっている。
足元では機関投資家の資金流入が観測されており、ビットコインが23,000ドル台で横ばいの時間が長くなると上方向に反応しやすくなっていると考えた方がいいだろう。
また中国で仮想通貨が解禁されるのではないかという噂が出ており、中国市場の動向や規制に関しては今年注意しておきたい。万が一解禁となった場合は大きな買い圧力に変わってくるため、どこかで仕込んでいくのはいいのかもしれないと考えている。
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中島 翔
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