世界の投資家はESGを重要視するも、評価とデータが課題。モルガン・スタンレー調査

モルガン・スタンレー・サステナブル投資研究所とモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントは5月29日、サステナブル投資の動向、動機、課題、実践アプローチに関するレポート「サステナブル・シグナル」を発表した。対象は世界110の公的年金および企業年金、基金、財団、政府系ファンド、保険会社、その他の世界の大手資産保有者で、うち92%は総保有資産高が10億ドル超。過去6年間のサステナブル投資の動向を追跡してきた同研究所調査をベースとしている。

世界の資産保有者の多くはESG(環境、社会、ガバナンス)要因を積極的に投資プロセスに組み込んでいる。サステナブル投資を積極的に検討している資産保有者は2017年の70%から19年には80%に増加。さらに、10人中約6人(57%)が、ESGに対する正式なアプローチを有する投資運用会社にのみ資産を割りあてる時代となる、と想定している。

資産保有者の45%が社会的および環境的利益は、財務的利益と同じくらい重要であると考えていた。しかし、33%は、ESG目標に対する投資を評価するための適切なツールが不足していると感じている。また、29%は、質の高いデータの欠如を持続可能な投資の障壁として挙げた。

テーマ型投資やインパクト投資を行う資産保有者のうち88%が環境をテーマとして関心を持っている。重視する環境問題は、気候変動、水関連技術、プラスチック廃棄物、循環経済だった。社会問題では、ジェンダー多様性と教育が最優先事項となった。

環境・社会・ガバナンス(ESG)に関する情報を、投資意思決定プロセスに組織的に統合する「ESG統合」への需要も高まっている。サステナブル投資を採用または検討している10人中9人がESG統合を適用していた。同研究所の最高持続可能性責任者兼最高経営責任者(CEO)のオードリー・チョイ氏は調査結果から「持続可能性の統合を推進する主要な動機としてリターンの可能性を挙げる資産保有者が増えており、多くの資産保有者は、正式な持続可能性アプローチを持つ運用会社にのみ資産を割り当てる未来を想定している」とコメント。また、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント副会長のテッド・エリオポロス氏は、「ESG基準に基づいて投資先を評価するためには、より適切な報告とデータが必要。投資運用会社は、投資が持続可能性目標にどの程度沿っているかを評価するツールで顧客をサポートできるだろう」と示唆する。

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HEDGE GUIDE編集部 ESG投資チーム

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HEDGE GUIDE 編集部 ESG投資チームは、社会・環境・ガバナンスに配慮したESG投資の知識が豊富なメンバーがESG投資に関する基礎知識からESG投資の種類、ESG投資に関する最新情報などを初心者向けにわかりやすく解説しています。/未来がもっと楽しみになる金融メディア「HEDGE GUIDE」