ふるさと納税は、自治体を選んで寄付をすることで自治体からお礼の品を受け取ることができるという仕組みです。

ふるさと納税のサービスは大きなサイトになると返礼品の数も数万点を超えるため、満足のいく返礼品を選ぶには検索が使いやすく充実していることが重要であったり、寄付を申し込む際にはクレジットカードの情報を入力する必要があるため、個人情報の取り扱いが適切であること、ローンや年金受給状況など個別のケースに応じていくらまで利用できるのかなどを把握してから申し込むことなどが重要になってきます。

その点、大手企業が運営するサービスであれば以下のようにメリットが多く、安心して利用することができます。

• 参画自治体数や返礼品の種類が豊富
• 検索が使いやすく、会員登録などの機能も充実している
• システムトラブルが少ない
• 個人情報の管理が充実している
• サポートがしっかりしている

この記事では、大手が運営するふるさと納税サービス3サイトをピックアップしてご紹介したいと思います。

大手が運営しているふるさと納税サイト3選

テレビCM放映！国内最大級のふるさと納税サイト「さとふる」

さとふるは、テレビCMなどでも放映されている国内最大級のふるさと納税のポータルサイトで、「ふるさと納税に関するアンケート」において、認知度No.1および利用意向No.1のふるさと納税サイトに2年連続で選ばれています（※2017年6月・株式会社インテージ調べ）。お礼品の登録件数は47,592件、登録自治体数は448と非常に大きな規模を誇ります。（数値は2018年9月22日調査時点）申込みから最短1週間でお礼品が届き、VISA・MasterCard・JCBなど主要なクレジットカードでの支払いができるだけでなく、ソフトバンクまとめて支払い、au かんたん決済、ドコモ払い、コンビニ決済、ペイジー等も利用が可能です。

また、さとふるには税控除シミュレーターが用意されているため、「自分はふるさと納税をいくらまで利用可能なのか知りたい」という方もご自身の寄付金の上限額を知ってから利用を始めることが可能です。その他にも、無料の会員登録をすることで次回手続きが簡単になり、これまでの寄付履歴の管理・記録や配送状況の確認、定期的なお役立ち情報を受け取ることができるなどのメリットがあります。

自治体登録数、返礼品数は国内トップクラス「ふるさとチョイス」

「ふるさとチョイス」は、2012年9月にオープンした日本最大級のふるさと納税総合サイトです。国内全1,788自治体のうち7割を超える1358もの自治体が登録（2018年6月1日時点）しており、20万点以上のふるさと納税の返礼品などの情報を掲載（※2018年10月時点）しています。お肉や魚介、果物などの生鮮食品以外にも、ダイビングやカヌーなどの体験型のお礼品もあり、たくさんのラインナップの中から選ぶ楽しさがあります。

また、使い道を指定して自治体に寄附することが可能で、支払い方法もクレジットカードでの支払いができるだけでなく、キャリア決済、コンビニ決済、銀行振込等も利用が可能です。還付・控除額の計算シミュレーターが用意されているため、自己負担2,000円でいくらまでふるさと納税を利用できるのかを知りたいという方にもおすすめです。

東証1部上場企業が運営！ギフト券や体験型のお礼品もあり「ふるなび」

ふるなびは、東証一部上場企業の株式会社アイモバイルが運営するふるさと納税の専門サイトで、お礼品は3万件超、登録自治体数は200超となっています。（数値は2018年9月調査時点）サイト内に控除上限額シミュレーターがあるため、「まずは、いくら利用できるのか知りたい」「利用可能額を計算するのが面倒くさい」という方も使いやすくなっています。

お礼品は国産和牛やカニ・いくらなどの人気の食材はもちろん、旅行ギフト券やアイスクリームのギフト券、体験型のお礼品（陶芸体験、バードウォッチング、パラグライダーなど）なども用意されているため、「食材以外のお礼品も見てみたい」という方にもおすすめです。

会員登録をすると、登録済みの情報が自動的に入力されて寄附が簡単になることに加えて、マイページで寄附履歴などが確認できるので安心です。また、一定条件を満たすと寄附金額に応じたAmazonギフト券ポイントのプレゼントや、お役立ち情報をメールで受け取ることができるなど複数のメリットがあります。

HEDGE GUIDE編集部おすすめのふるさと納税のサービス

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