仮想通貨市場は本当に冷え込んでいる？ジョージ・ソロス、ロックフェラーなど世界の富豪が参入

ビットコインを含む仮想通貨市場が下降基調に傾いている。しかし、世界の富豪たちには関係がないようだ。世界的な投資家であるジョージ・ソロス氏が運営する投資ファンド、そしてロックフェラー家の投資ファンド、仮想通貨取引に着手していることがわかった。

ロンドンに本拠を置く投資調査会社Capital Economicsは4月6日、仮想通貨のなかでも最大の市場規模を持つビットコインがあと数か月で終わりを迎えるだろうという見解を示しており、「ビットコインには本質的に価値がない」と評している。

現に最近、大手銀行がクレジットカードによる仮想通貨の購入を禁止したり、フェイスブックやツイッターといった大手ソーシャルメディアが仮想通貨関連の広告掲載を禁止したり、仮想通貨を大幅に規制するようなニュースが増えていた。

従来の株式市場が貿易戦争の危機に直面している今でも、同社は仮想通貨が有利になるとは考えていないようだ。むしろ、投資家が本質的価値が欠けていることを認識するにつれて、仮想通貨はさらに落ちていく一方だと主張していた。

一方で、下降気味である今でこそ取引に参入するべきだと考える人もいる。1月に開かれたダボス会議（世界経済フォーラム）では、ビットコインをはじめとした仮想通貨は「典型的な金融バブル」だと評していたソロス氏の仮想通貨取引への参入は、さまざまなメディアで話題に上がることとなった。

ソロス氏に続き、ロックフェラー家の公式投資ファンドであるVenrockも、米仮想通貨投資グループCoinFundとの協定を結んでいる。さらに欧州のリヒテンシュタインでも、皇太子がビットコインや他の仮想通貨の投資に興味を示したようだ。

仮想通貨は、Capital Economicsの言うように金などと同じように価値の裏付けとなるアンカーを持っているわけではない。しかし、既存の金融機関による取引が持つ課題を解決する一つの手段であり、世界に名だたる富豪が価値を感じる存在であることは確かだ。

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