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デジタル収集品アプリVeVe、カーボンニュートラルなNFTプラットフォームの開発へ。環境保護の非営利団体へ700万ドルの助成金も

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ニュージーランドに拠点に置くデジタル収集品アプリVeVeは3月18日、世界初となるカーボンニュートラルなNFTプラットフォームの開発計画を明らかにした。また、資金調達を目的としてNFTを活用したい環境保護の非営利団体や慈善団体を対象に、10億OMIトークン（約700万米ドル相当）の助成金を提供すると発表している。

VeVeは、ECOMIによって構築されたブロックチェーンベースのデジタル収集品プラットフォーム。VeVeでは、ECOMIのネイティブトークンOMIによってサポートされた2Dおよび3DデジタルフィギアやNFT（ノンファンジブルトークン）アートを購入したり、ショールームで共有、売買したりすることができる。

VeVeが計画しているブロックチェーンインフラでは、消費電力の増加を招くマイニング報酬を経済的インセンティブとして採用せず、PoW（プルーフ・オブ・ワーク）を採用するイーサリアムブロックチェーンと比較して99％の二酸化炭素排出量を抑えることができるという。VeVeは最終的に、NFTの鋳造に必要となる二酸化炭素排出量を100％相殺することを目指す。

VeVeの支援により、助成金の支援を受ける非営利団体はNFTにまつわるコストが相殺される。NFTのアートワーク、開発、および鋳造による収益はこれらの非営利団体に寄付される以外にも、その他の環境に有用な機能に寄付されるなどさまざまな用途が考えられるとしている。

PoWを使用するイーサリアムのブロックチェーンでは、このところ価格上昇にともない電力使用量と二酸化炭素排出量が急増し、単一のNFT生成では57.6kgのCO2が発生している。ニューヨーク大学スターン校によると、サステナビリティ市場向け製品の売上高は2021年に1,500億ドルに達すると予測されており、2013年以降、5.6倍の速さで成長しているという。

VeVeのCEO、David Yu氏は「デジタル製品への移行により、製造廃棄物がすでに削減されているが、製品が可能な限り環境に優しいことを保証したい。二酸化炭素排出量と環境への影響を完全に中和することに取り組んでいる」と語った。

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