東北大、資源リサイクルの行動分析に関する共同研究開始。ビッグデータを活用

東北大学は4月1日、SKグループ、株式会社4510デザイン事務所と、ペットボトルや古紙などの資源リサイクル行動促進に向けた共同研究を開始した。スーパーなど全国の小売店舗に設置された約350ヶ所（2020年3月末時点）の資源回収ステーションが記録した、延べ約600 万人のユーザーの利用データなどを活用し、資源リサイクル行動の背後にある心理的・経済的・社会的メカニズムの解明に取り組む。また、分析結果に基づき、2022年度までに、人間行動科学に裏付けられた新しい資源回収ステーションをデザイン、社会実験を通じて新ステーションの実用化につなげる。

東北大学は2019年3月、全国の大学に先駆けて「プラスチック・スマート」の推進を宣言。プラスチック・スマートはポイ捨て撲滅を徹底した上で、不必要なワンウェイ（使い捨て）のプラスチックの排出抑制や分別回収の徹底など、「プラスチックとの賢い付き合い方」を全国的に促進するための国の取り組み。同大は構内でマイバック・マイボトル持参の推進、オリジナルエコボトルの作成とペットボトル飲料の自粛、大学生協でのレジ袋有料化などを実施するとともに、プラスチック・スマート戦略のための超域学際研究拠点として活動する。

SKグループは仙台市を拠点に株式会社SKホールディングス、株式会社サイコー、株式会社SKトレーディング、株式会社ステップスナインで構成。古紙・廃棄物の回収、中間処理、コンサルティング事業などを行っている。4510デザイン事務所は京都市に本社を置き、経営戦略コンサルティング・事業開発支援などを手掛ける。行動研究では東北大がビッグデータ分析、リサイクル行動の解明、AIによる資源回収量予測、SKグループが資源回収ステーションにおけるデータ収集、4510デザイン事務所が全体のコーディネート、分析・実用化支援を担当する。

今回の官民共同による研究について、同大学は「資源利活用の新たな地域モデルの構築に向けた産学連携プロジェクトの第一弾。資源回収率の向上や財政支出の削減などを通じて、政府・自治体の循環型社会関連施策に資するほか、海洋プラスチックごみの削減は海洋生態系の保全にも役立つなど、2030年までの『持続可能な開発目標（SDGs）』の達成にも貢献することが期待される」としている。

【参照記事】東北大学、ビッグデータで未来のリサイクル・ステーションをデザイン資源リサイクルの行動分析に関する共同研究を開始