二酸化炭素削減に取り組むNFTデジタルコレクティブル「Ecosapiens」は、マウイ島の山火事救援のために1万ドルを寄付するプロジェクトを募った。
本プロジェクトに伴って発行される限定版のNFTは10ETHで販売され、OpenSeaでは82アイテムがミント（鋳造）されたことを確認できる。集まった資金は、非営利団体と暗号資産の寄附者をつなぐオンチェーンの助成プラットフォーム「Endaoment」を通じ、マウイ島のパートナー団体を支援する非営利団体「Maui United Way」に寄付されるという。
8月8日に起こったマウイ島ラハイナ周辺を襲った山火事では、数千棟以上の建物が消失しており、いまだに388名が行方不明のままだという（8月23日記事執筆時点）。Bloombergによると経済的損害は、40億～60億ドル（5,800億～8,700億円相当）に及ぶと推測され、アメリカの山火事史上最悪の被害をもたらした。
Ecosapiensは、トークン化された16トンのCO2を裏付けとするNFTを発行・販売することで、個人レベルでの気候変動対策や二酸化炭素削減への貢献を促すプロジェクト。このNFTは、シーズン中により多くの炭素を隔離することでNFTの見た目が変化する「レベルアップ」が特徴のひとつとなっている。また、同NFTでは、世界銀行が支援するケニアの土壌炭素プロジェクトからカーボンクレジットを調達している。
Ecosapiensの創設者であるNihar Neelakanti氏は、Blockchain Law for Social Good Centerのインタビューに対して、アクセシビリティのためにデザイン思考を持ち込んだスティーブ・ジョブズにインスピレーションを得たとしており、「ブロックチェーンを利用したCO2に裏付けされたアートを通じて、気候変動対策を簡単に、身近に、経済的に、社会的にすることをすることを目指している」とコメントしている。
【参照URL】2023 Maui Wildfire Relief – Mauisapien NFT
【参照記事】But Why Blockchain? Nihar Neelakanti, Ecosapiens
HEDGE GUIDE 編集部 Web3・ブロックチェーンチーム
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