【暗号資産投資初心者向け】ビットコインが「デジタルゴールド」と呼ばれる理由とは?

ビットコインは数ある暗号資産の中で最も時価総額が高く、暗号資産の代名詞的な存在です。ボラティリティが高いため、これまで投機的な側面ばかりが取りざたされてきたビットコインですが、ここへきて機関投資家が「インフレヘッジ」として資産ポートフォリオに組み入れる動きが出てきています。

ビットコインには発行総量に上限があり、希少性が高く反インフレの特性があるため、「デジタルゴールド」とも呼ばれています。そこでここではビットコイン投資を検討している方向けに、ビットコインが「デジタルゴールド」と呼ばれる理由について詳しく解説していきます。

目次

  1. ビットコインとは?
  2. デジタルゴールドと呼ばれている理由
  3. 金と同様にインフレヘッジとみなされる理由
  4. ビットコイン投資におすすめの暗号資産取引所
  5. 4-1. 自動積立投資ができるコインチェック
    4-2. GMOインターネットグループが運営しているGMOコイン

  6. まとめ

①ビットコインとは?

ビットコインは、金融機関のような第三者を介することなく、個人間で取引可能な電子取引システムを実現するために誕生しました。ビットコインにはデジタル署名やブロックチェーンと呼ばれる技術が利用されており、ブロックチェーンは第四次産業革命を担う技術としても注目されています。時間の経過とともに書き込まれたデータが改ざんされる可能性が低くなるという特徴や、不特定多数の人間によってデータが改ざんされていないかを検証できる透明性・トレーサビリティは、投資家や技術者から注目を集める要素のひとつです。

②デジタルゴールドと呼ばれている理由

ビットコインは金融機関のような管理者を必要とせずに資産の移転が可能なため、資産の逃避先としても注目を集めています。前途にも述べましたがビットコインには2,100万BTCという発行総量が決まっており、既に1,800万BTCが発行されています。実物のゴールドもよく「プール○杯分しか地球上に存在しない」などと表現されますが、これと同様のロジックで「ビットコインは希少性が高い」と考えられています。


【引用元】2020年8月実施、 Coincheckユーザー 5,987名向け WEBアンケート調査結果より

コインチェックがコロナショック以降に暗号資産を購入したユーザーに購入理由を尋ねたところ、「資産ポートフォリオの一つとして」や「法定通貨のインフレヘッジとして」など、長期的な資産形成を目的とした購入理由が40.6%を占めていました。

日本円や米ドルなど、実際のお金は中央銀行の経済政策によって貨幣の流通量を調節することが可能です。景気対策に必要以上の貨幣を発行することになれば、通貨の価値が下がりインフレにつながる恐れがあります。そうした流れを見据えた投資家が代替資産を求め、少なからずビットコインに流れ込んでいる様です。

③金と同様にインフレヘッジとみなされる理由

仮に年間2%ずつインフレが進行した場合、日本の銀行預金の年率は0.2%~0.01%ですので現金の価値は毎年少しずつ減っていくことになります。インフレに強いとされるゴールドは昨今価格が上昇しており、金同様に「価値の保存」のための資産として利用されているビットコインも同様にインフレヘッジの資産として注目を集めています。

最近では、現金で持っているよりもビットコインで資産を持っている方が資産を守ることができると考える投資家が出てきています。例えば、ドル安に対するヘッジ手段として38,250BTCを計4億2500万ドルで購入した米ナスダック上場のマイクロストラテジーのマイケル・セイラーCEOは、マイナス金利により現金の保有は「溶ける氷に乗っているようだ」と語っています。

同氏はジョージ・ソロスの右腕として知られた人物で、120億ドル(約1.3兆円)規模のヘッジファンドDuquesne Capitalの創業者スタンリー・ドラッケンミラー氏もまた、金との相関性を理由にビットコインへの投資を表明しています。このように、リッチな投資家や企業はインフレヘッジとなる代替資産を求めており、ビットコインが取り込まれ始めている状況となっています。

④ビットコイン投資におすすめの暗号資産取引所

個人投資家がビットコインに投資するなら、暗号資産取引所の利用が一般的です。以下では、暗号資産初心者でも使いやすいおすすめの取引所をご紹介します。

4-1. 自動積立投資ができるコインチェック

Coincheck
コインチェックはマネックスグループ株式会社の子会社であるコインチェック株式会社が運営する暗号資産取引所です。「新しい時代のお金をデザインすること」を創業理念に掲げているマネックスグループをバックグランドに持つ取引所です。

コインチェックでは販売所形式で14種類の暗号資産ビットコイン、XRP、イーサリアム、ビットコインキャッシュ、XEM、イーサリアムクラシック、リスク、ファクトム、ライトコイン、モナコイン、ステラルーメン、クアンタム、BAT、IOST)を取り扱っており、500円相当から注文ができます。またコインチェックの販売所はインターフェイスが優れており、初めて暗号資産取引する方でも直感的に操作ができます。またコインチェックには板取引もできる取引所もあり、取引手数料を抑えたいなら取引所形式でビットコインを購入するのもいいでしょう。

中長期投資を考えている方は「コインチェックつみたて」もおすすめです。「コインチェックつみたて」はドルコスト平均法に基づいた自動積立サービスです。これは毎月1万円から100万円の範囲で1,000円単位で設定でき、口座振替手数料と積立サービス手数料無料で暗号資産を自動的に購入できます。また暗号資産を貸し出して最大年利5%を獲得できる「貸暗号資産」サービスも提供しています。

4-2. GMOインターネットグループが運営しているGMOコイン

GMOコイン
GMOコインは東証プライム上場のGMOインターネットのグループ会社です。GMOコインでは、同じくグループ会社であるGMOクリック証券で培われた金融サービス提供のノウハウや堅牢なセキュリティ、管理体制のもとで安心して暗号資産取引ができることが特徴です。

GMOコインでは、5種類の銘柄(ビットコイン、イーサリアム、XRP、ビットコインキャッシュ、ライトコイン)で現物取引とレバレッジ取引を利用できます。取引所というのはユーザー間で暗号資産を取引する方法で、GMOコインは購入者と売却者を仲介する「板」を提供します。取引所(レバレッジ取引)限定で利用できる、PC専用の高機能ツール「WebTrader」はTradingViewを採用しており、81種類のインジケーターと70種類以上の描画機能を利用できます。

GMOコインには初心者でも利用しやすい販売所があり、そこでは9種類の暗号資産(ビットコイン、イーサリアム、XRP、ビットコインキャッシュ、ライトコイン、ネム、ステラルーメン、BAT、OMG)が現物とFX取引が可能です。また暗号資産を貸し出して最大年利3%の暗号資産を獲得できる「貸暗号資産」サービスを提供しています。利用者は、GMOコインが取り扱う9種類の暗号資産を日本円で10万円程度から、最短1ヶ月間から貸し出せるようになっています。

⑤まとめ

2020年に入り、ビットコインのインフレヘッジ資産としての側面が注目され、投資を表明する企業や著名な投資家が増えてきています。こうした動きを追従して他の投資機関や企業も追従することが期待されていますが、こうした組織の意思決定や実際の投資には長い月日がかかると言われています。そのため、今後も価格の上下動のサイクルを繰り返しながらも、徐々に需要が高まっていくことが予想されます。

こうしたビットコインの状況を踏まえ、「投資してみよう」という方は、運用資金のすべてを一気に投入するのではなく、段階的に投資を行うことがおすすめです。投資タイミングを分散することでボラティリティに左右されず取得単価を平準化するドルコスト平均法などはビットコイン投資が初めてという方にもおすすめの手法です。

コインチェックではこうした積立を「つみたて投資」というサービスとして提供していますし、GMOコインでは暗号資産を一定期間貸し出すことで金利として暗号資産を返還してもらえる「貸暗号資産」サービスを提供しています。むやみにトレードを繰り返すよりは、まずは暗号資産取引所の提供する各サービスを利用して「ビットコインを安く、数多く手に入れ、高く売る」という基本的な立ち回りをしてみることがおすすめです。

各取引所の口座開設は無料でできるのでご紹介したサービスを兼用するなど投資目的に応じて使い分けると良いでしょう。また複数の口座に資金を分散させることで、メンテンナンスなどのやむを得ない事情で取引所が利用できないリスクや万が一取引所がハッキングされてしまった場合のリスク回避にもなります。この機会に暗号資産各社のサービスを試してみてください。

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立花 佑

立花 佑

自身も仮想通貨を保有しているWebライターです。HEDGE GUIDEでは、仮想通貨やブロックチェーン関連の記事を担当。私自身も仮想通貨について勉強しながら記事を書いています。正しい情報を分かりやすく読者の皆様に伝えることを心がけています。