投資対象として注目されるビットコインを購入するなら。おすすめの暗号資産取引所3選

ビットコインは個人間での送金や、ショッピングなどの支払いに使用できると期待されてきました。しかし、昨今では「ストアオブバリュー(価値の保存)」として、ゴールドと同様の投資対象として存在感を高めつつあります。ここでは、ビットコインの押さえておくべき特徴や、投資をする際におすすめの暗号資産取引所について解説します。これから購入を考えている方はぜひ参考にしてください。

目次

  1. 安全資産としてのビットコイン
  2. インフレのヘッジとしてのビットコイン
  3. ビットコイン投資におすすめの暗号資産取引所
    3-1. マネックスグループ傘下の企業が運営するCoincheck
    3-2. 貸暗号資産を提供するGMOコイン
    3-3. 国内の主要メガバンクやベンチャーキャピタルから出資を受けるbitFlyer
  4. まとめ

①安全資産としてのビットコイン

2020年8月に発行されたシンガポールを拠点にするDBS銀行のレポートで、「新型コロナウイルスの感染拡大がビットコイン(BTC)の普及を加速させる」と言及されました。

DBS銀行のチーフエコノミストであるタイムール・バイグ氏は、コロナショック以前のビットコインは投機対象に過ぎなかったものの、「投資対象」に変化しつつあるという見解を示しています。ビットコインは供給量が2,100万BTCに固定されているため「安全資産」となるというのがその根拠です。

ビットコインの発行上限は約2,100BTCにプログラムされており、既に1,800万BTCが発行されています。「実物のゴールドはプール○杯分しか地球上に存在しない」などと表現されることから、同様のロジックで「ビットコインは希少性が高い」と考えられています。しかし、金が「ストアオブバリュー(価値の保存)」の機能を持つ安全資産として他の金融資産とは独立して価値を有する一方、まだ歴史の浅いビットコインでは金と同様の機能をもつか疑問を呈する専門家も多く、ビットコインを投資対象とする際には注意が必要です。

【参照記事】Digital Currencies: Public and Private, Present and Future

②インフレのヘッジとしてのビットコイン

発行上限が定められているビットコインは「通貨インフレのヘッジ」としての役割も期待されています。日本円や米ドルなどの法定通貨は、各国中央銀行の経済政策によって貨幣の流通量を調節することが可能です。景気対策を目的として貨幣を発行することになれば、通貨の価値は下がりインフレにつながる恐れがあります。

2020年夏に米ナスダック上場のIT企業MicroStrategy社は、総額4.25億ドル相当のビットコイン(約3万5,000 BTC)を購入しました。同社のマイケル・セイラーCEOはあるインタビューで、現金で保有していた5億ドル相当の余剰資金が「氷のように溶けていく脅威」を感じたと語っています。マイナス金利により利息もつかない現金は、インフレにより今後益々購買力を失うことになるというのがセイラー氏の考えです。MicroStrategy社はビットコイン投資の検討から実行まで約5か月かかったそうです。他の上場企業がMicroStrategyの動きを追従することになるのか、今後の動向を注目したいところです。

③ビットコイン投資におすすめの暗号資産取引所

こうした状況もあり、ビットコイン投資は今再び注目を集める投資アセットとなりつつあります。以下では、ビットコインを購入したことがない人向けにHEDGE GUIDE編集部がおすすめする国内の暗号資産取引所をご紹介していきます。

3-1.マネックスグループ傘下の企業が運営するCoincheck

Coincheck
「Coincheck」は、マネックスグループ株式会社の子会社であるコインチェック株式会社が運営する仮想通貨取引所です。「新しい時代のお金をデザインすること」を創業理念に掲げているマネックスグループをバックグランドに持つCoincheckでは、ビットコイン/日本円の板取引を手数料無料で利用できます。

またCoincheckのスマホアプリは優れたインターフェイスが特徴で、「販売所」にアクセスしてスムーズに暗号資産を売買できるよう設計されており、2020年6月時点にアプリダウンロード数295万件を突破しています。

Coincheckは毎月一定額を自動的に投資できる「Coincheckつみたて」や、暗号資産を貸し出して最大年利5%を獲得できる「貸暗号資産」サービスを提供しています。どちらも長期投資の手段として支持されているサービスです。

3-2. 貸暗号資産を提供するGMOコイン

bitFlyer
「GMOコイン」は、東証一部上場のGMOインターネット株式会社のグループ会社であるGMOコイン株式会社が運営する暗号資産取引所です。GMOインターネットのグループ会社にはGMOクリック証券など金融サービスを提供している会社もあるので、こうした金融機関としてのバックグラウンドを持っていることも特徴のひとつです。

GMOコインも「貸暗号資産」サービスを提供しており、8種類の暗号資産に対応しています。最低10万円から、貸出期間に応じて最大年率3%の暗号資産を獲得できます。GMOコインはホームページでシミュレーションツールを設置しているので、条件毎のリターンを想定することもできます。例えば、ビットコイン0.1BTCを「年率3%コース(3ヶ月)」に貸し出した場合、償還時に受け取れる貸借料は0.00073972(932円相当)という具合です。またGMOコインの場合、償還時に同じ条件で再度、貸出できる点も魅力的です。

GMOコインでは、目的に合わせて2種類のアプリを使い分けできるので便利です。「GMOコイン 暗号資産ウォレット」は、暗号資産の「販売所」、「取引所(現物・レバレッジ取引)」、日本円入出金、暗号資産の預入・送付、口座情報の確認・更新などを利用できます。初心者から上級者まで幅広く利用されています。一方、GMOコインが提供する暗号資産FX専用アプリ「ビットレ君」は、FX取引に必要な情報取得に特化しています。描画機能付きのチャートや、1分間に大きな価格変動が発生した際にプッシュ通知も搭載しており、本格的に取り組みたいニーズに応えています。

3-3. 国内の主要メガバンクやベンチャーキャピタルから出資を受けるbitFlyer

bitFlyer
株式会社bitFlyerが運営する暗号資産取引所bitFlyerは、国内の主要メガバンクやベンチャーキャピタル(SMBCベンチャーキャピタル、みずほフィナンシャルグループ、三菱UFJキャピタル等)から出資を受けており、強固な経営基盤を築いています。bitFlyerは販売所と取引所、そして証拠金取引など高度な注文が可能な「bitFlyer Lightning」を提供しています。また、bitFlyerのスマホアプリ「bitFlyerウォレット」は、暗号資産ユーザー20~59歳の男女1.033人を対象とした2019年8月のマクロミルによる調査で「暗号資産アプリ利用率国内 No.1」に選ばれています。販売所の最小注文数量は0.00000001 BTC、最大注文数量は20 BTCと高額注文にも対応しています。

④まとめ

新型コロナウィルスのパンデミックをきっかけに、インフレに対する懸念が強まる中、ビットコインを安全資産と考える見方が出てきています。2020年の年初からのパフォーマンスを見るとビットコインは伝統的な資産クラスを上回っていることから、大きな期待を寄せている方も多いかもしれません。

しかし、この傾向が今後も継続するかどうかはわかりません。ビットコインに投資しようと考えている方は、一気に資産を投入するのではなく、段階的に資金の一部を投じていくという慎重な判断が求められることになるでしょう。そうした場合には、国内の暗号資産取引所の中でもドルコスト平均法で着実に積立をできるCoincheckの「つみたて投資」や、暗号資産を着実に増やすことができるGMOコインの「貸暗号資産」などのサービスも利用してみることがおすすめです。

各取引所での口座開設は無料でできるので、上記2サービスを兼用するなど投資目的に応じて使い分けると良いでしょう。また複数の口座に資金を分散させることで、メンテンナンスなどのやむを得ない事情で取引所が利用できないリスクや万が一取引所がハッキングされてしまった場合のリスク回避にもなります。この機会に暗号資産各社のサービスを試してみてください。

The following two tabs change content below.
立花 佑

立花 佑

自身も仮想通貨を保有しているWebライターです。HEDGE GUIDEでは、仮想通貨やブロックチェーン関連の記事を担当。私自身も仮想通貨について勉強しながら記事を書いています。正しい情報を分かりやすく読者の皆様に伝えることを心がけています。