米決済ソリューションのPayPalは4月22日、ビットコインのマイニングにおいて低炭素なエネルギー源を使用することを提案した。同社のブロックチェーン研究グループは、ブロックチェーンソリューションのEnergy Webおよび企業向けブロックチェーンインフラを提供するDMG Blockchain Solutions Inc.（DMG）と協力し、クリーンエネルギー移行に取り組むとしている。
協業によりEnergyWebが開発したクリーンエネルギー検証プラットフォームでは、マイニングにおいて低炭素認定を受けることにより、「グリーンなマイナー」が報酬を優先的に得られるという。また、これらのマイナーだけが受け取ることができる追加の報酬によりインセンティブを高める仕組みとなっている。
PayPalによると、大量のエネルギー消費が問題視されるビットコインマイニングは2024年4月時点で年間約8,500万トンの二酸化炭素を排出していると推定されている。これは一般家庭に換算すると約1,545万世帯が1年に消費する熱量と同じ値となる。
PoWに代わるコンセンサスアルゴリズムとしてPoSが普及し始めているWeb3業界だが、依然としてビットコインの比重は大きく、今後も電力消費の問題に懸念が残っている。PayPalをはじめとする各社の取り組みにより、持続可能なマイニングを推進しビットコインが環境に与える影響を軽減したい考えだ。
【参照記事】Bitcoin, Green Mining, and the Possibility for a More Sustainable Future
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HEDGE GUIDE 編集部 Web3・ブロックチェーンチーム
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