TAG アウトバウンド不動産投資

海外不動産投資

2022年上期の海外不動産投資家によるインバウンド投資額は前年比50%減、CBREレポート

シービーアールイー株式会社(CBRE)は10月3日、レポート「日本のインバウント投資・ アウトバウンド投資 2022年上期」を発表した。海外投資家によるインバウンド投資額は23.8億ドルで対前年同期比50%減少した。取得意欲は旺盛だが、売却案件が限定的なことが要因。主要アセットタイプの投資額もすべて前年同期から減少した。

海外不動産投資

2022年、海外投資家が関心を寄せる投資対象とは?CBREがレポート

シービーアールイー株式会社(CBRE)は4月26日、スペシャルレポート「市場を牽引する海外投資家2022年の投資対象とは」を公表した。それによると、2020年から21年の日本の不動産投資額で海外投資家が占める割合は3割前後で推移しており、19年以前の過去5年間の平均値24%とほぼ同じ水準だった。

海外不動産投資

海外投資家の21年上半期のインバウンド不動産投資額は43億ドル、前年同期比42%減。CBRE調査

不動産サービス大手のシービーアールイー(CBRE)が9月16日に発表したスペシャルレポート「「日本のインバウンド投資・アウトバウンド投資2021年上期」で、海外投資家による日本のインバウンド不動産投資額は43億ドルで前年同期比42%減となった。

海外不動産投資

コロナ禍でもインバウンド投資は拡大。CBRE「インバウンド投資・アウトバウンド投資 日本2020年」

CBREグループの日本法人であるシービーアールイー株式会社(CBRE)が3月22日に発表したレポートが3月22日に発表したレポート「インバウンド投資・アウトバウンド投資 日本2020年」で、海外投資家による日本へのインバウンド不動産投資額は前年に比べて24%増の117.1億USドルとなり、新型コロナウィルス感染拡大防止による渡航制限下でも、日本国内にマネージャーを持つ海外投資家は投資を継続していることがわかった。

海外不動産投資

2019年上期アウトバウンド不動産投資額は19億ドル、対前年比約3倍に。CBRE調査

不動産サービスのCBREが10月15日発表した「日本発のアウトバウンド不動産投資2019年上期」で、上期の投資額は19億ドル、前年同期比約3倍に増加した。投資先としてもっとも投資額(直接投資)が大きかったのはアジア9.3億ドル、次いで米州9億ドル。アジア域内の投資先はこれまでシンガポールや韓国が上位だったが、中国でも拡大した。

海外不動産投資

日本へのインバウンド投資額、前年比6割減の49億ドルに。日米金利差や米中貿易摩擦など影響

不動産サービス大手のCBRE(日本本社:東京都千代田区)が5月10日発表した「日本のインバウンド&アウトバウンド投資2018年」で、18年の日本へのインバウンド不動産投資額は前年比61%減の48.8億USドル、日本発アウトバウンド不動産投資額は前年比29%減の19.3億USドルだった。

海外不動産投資

2018年第3四半期の事業用不動産投資額、世界2540億ドルで前年増、日本は減少

CBREのアンケート結果で、世界の事業用不動産投資額は2,540億ドル(約28兆円)で対前年同期比1.2%増だったのに対し日本での投資額は5920億円で対前年同期比25%減と2ケタ低下となった地方都市のオフィスの期待利回りは3都市で調査開始の2003年7月以来の最低値を更新した。

海外不動産投資

アウトバウンド不動産投資、18年下期も引き続き意欲旺盛。CBRE調査

CBRE(日本本社:東京都千代田区丸の内)がこのほど発表した「日本発のアウトバウンド不動産投資 2018年上期」で、日本発のアウトバウンド不動産投資額は5.77億ドル(対前年比64%減)と前年を割り込んだ。日本発のアウトバウンド不動産投資は、買主が日本の投資家である海外の取引を対象とする投資で、土地取引は除く。

海外不動産投資

2018年上期、アジア発のアウトバウンド不動産投資は総額253億米ドル

不動産賃貸・売買仲介のCBRE(日本本社:東京都千代田区)が20日発表した「アジア発のアウトバウンド不動産投資 2018年」で、18年上期のアジアからの対外不動産投資は総額253億USドルとなり、中でもシンガポールからの投資額がもっとも多く、アジア地域全体の36%を占めた。「足元で中国の対外不動産投資が減速しているにもかかわらず、アジア全体の対外不動産投資は引き続き堅調」としている。

国内不動産投資

CBRE「日本の投資家によるアウトバウンド不動産投資 2017年上期」レポート公表

シービーアールイー株式会社(CBRE)は10月4日、日本の投資家による既存物件への直接投資のほか、不動産開発目的の投資や間接投資(ファンドへのエクイティ出資などを通じた不動産投資)の動向についてまとめたレポート「日本の投資家によるアウトバウンド不動産投資 2017年上期」を公表した。